YouTubeの月間アクティブユーザーは、2023年時点で世界で25億人以上、日本国内だけでも7,000万人を超え、世界中でもっとも利用されている動画共有サービスです。個人だけではなく企業もYouTubeをマーケティング活動の一部として取り入れており、BtoB市場において動画の利用が活発化しています。

そこで今回は、BtoB企業がYouTubeを活用するポイントや取り組むべき理由について詳しく解説します。BtoB事業においてYouTubeチャンネルを活用したい企業の担当者は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

BtoB企業がYouTubeの運用に取り組むべき理由やメリット

近年、YouTubeの運用に取り組むBtoB企業が増えています。ここでは、BtoB企業がYouTubeの運用に取り組むべき理由やメリットについて解説します。

新規参入が容易

YouTubeは、Googleアカウントさえあれば無料でチャンネルを開設できるため、参入ハードルが低く、すぐにでもマーケティング戦略として組み込めます。

また、高度なスキルや設備がなくても、スマートフォンでの撮影と無料の編集ソフトを活用すれば、手軽かつ低コストで動画コンテンツが作れます。

しかし、低い参入障壁は競合が多いという側面にもつながるので注意が必要です。動画の品質と配信頻度に注力し、継続的な発信を通じて競合との差別化を図りましょう。

ただし、BtoB企業のYouTube参入はまだ少なく、高品質な動画を投稿することで先行者利益を得られるチャンスがあります。

ビジネス層にリーチしやすい

YouTubeはビジネス情報を求める媒体として急成長しています。株式会社ガイアックスの調査によれば、日本国内のYouTubeの月間アクティブユーザーは約7,000万人に上り、とくに30代、40代、50代のビジネス層がアクティブとのことです。

出典元：株式会社ガイアックス「2022年11月更新！性別・年齢別 SNSユーザー数」より

このデータは、YouTubeがビジネスの決裁者や管理職層にも影響力を持つプラットフォームであることを示しています。つまり、BtoB企業はこのプラットフォームを活用することで、重要なビジネスターゲット層に効果的にリーチできる大きなチャンスがあるといえるでしょう。

情報伝達の効率がよい

動画は情報伝達に優れており、1分間の動画ではテキストだと180万ワードの情報量に匹敵するとされています。このデータは、YouTubeがテキストよりも多くの情報を短時間で効果的に伝えられるメディアであることを明示しているといえるでしょう。

とくにBtoB企業にとって、製品説明やサービスの特徴、ケーススタディなど、複雑な内容をわかりやすく視覚的に伝えることが重要です。そのため、YouTubeを活用することで目的のビジネス層に対して深く、かつ速やかに影響を与えられます。

商品・サービスの信頼度向上につながる

動画という媒体は、商品やサービスの信頼度を高める有力なツールです。写真やテキストだけでは伝えきれない「動き」や「機能」を視覚的に示せるため、製品やサービスの実用性と品質を証明する力強い証拠になります。

また、動画は音声や音楽、表情など多くの要素で視聴者の感情に訴えかけることが可能です。感情的なつながりは信頼を生む土壌となり、結果として製品やサービスへの信頼が高まります。

さらに、複雑な製品やサービスでも動画であればゆっくりとわかりやすく説明ができ、視聴者が製品やサービスを理解しやすくなるうえ、商品やサービス、企業への信頼も自然と高まるのです。

作成したコンテンツを二次利用しやすい

YouTubeは投稿して終わりではなく、展示会でのプレゼンテーションや、商談時の説明資料、SNSでの情報発信、さらには動画広告としても利用できます。この多様な適用性が動画の大きな強みであり、一度製作した動画を多角的に展開することで、広範な視聴者に効率よく自社の価値や情報を訴求できるのです。

このような広がりを持つメディアは、ブランディングと顧客エンゲージメントの強化に非常に有効といえるでしょう。

BtoB企業にとってYouTube運営が難しい理由

BtoB企業もYouTubeへの参入が増えていますが、なかには運営の難しさから断念してしまう企業もいます。ここからは、なぜBtoB企業にとってYouTube運営は難しいのかを解説します。

企画の自由度が少ないため

YouTubeは、動画を通して自社の情報などを発信できるプラットフォームです。個人のYouTube運営であれば、投稿主のキャラクターや趣味に合わせて、さまざまなジャンルやテーマのコンテンツに挑戦しやすいです。

しかし、企業の場合、そうはいきません。企業のYouTube運営では、自社ブランドのイメージや方針に沿ったコンテンツを作る必要があります。また、株主・顧客・社員など、配慮すべきステークホルダーの範囲も広いため、企画の自由度は個人運営に比べると狭くなりがちです。企業のYouTube運営で成功するためには、企画の自由度を確保しつつ、ステークホルダーのニーズや期待に応えることが重要です。

動画制作に工数を割くことが難しいため

YouTube運営は、動画制作に多くの工数を要します。撮影・編集・音声・字幕など、動画のクオリティを高めるためには細かな作業が必要です。通常業務と兼務でこれらの作業をこなすのは難しいでしょう。

また、BtoB企業がYouTubeチャンネルを運営するのであれば、最低でもディレクションの専任社員が1名以上は必要です。ディレクションとは、動画の企画・制作・配信・分析などを統括する役割です。ディレクションがしっかりと行われないと、動画の効果や目的がぼやけてしまい、思うような成果を得られません。

もし、1名の専任担当者を配置する余裕がない場合は、外注も検討してみましょう。外注先に動画制作を依頼することで、時間やコストを節約できる可能性があります。

そもそも継続が難しいから

YouTube運営は、継続することが難しいという課題があります。多くの企業は、「YouTubeを始めること」自体が目的化してしまい、最初はやる気があっても、すぐに飽きてしまったり、他の業務に追われて辞めてしまったりすることも多いです。

そうならないためには、目的をきちんと定めておく必要があります。企業のブランディングのためなのか、購入につなげるためなのかなど、明確なゴールを設定しましょう。目的が明確に定まっていれば、運用の方針や評価指標も決めやすくなります。

逆に、目的が曖昧なまま運用していくと、途中で労力やコストの割に、成果がでないという不満や不安が生じてしまいます。その結果、成果が出ないままやめてしまうことも考えられるでしょう。YouTube運営で継続するためには、目的を明確にすることが大切です。

ビジネス目線で見ているユーザー層は少数派だから

YouTubeは、エンターテイメントや趣味などの動画を楽しむ人が多いプラットフォームです。BtoB企業がYouTube運営をする際は、ビジネス目線で見ているユーザー層にアプローチする必要があります。しかし、このユーザー層は、全体の中では少数派です。ビジネスの勉強のために視聴する人もいますし、そのようなチャンネルが成功していることもありますが、あくまで一部といえます。

BtoB企業がYouTube運営で難しい理由のひとつは、ビジネス目線で見ているユーザー層を見つけて、興味やニーズに応えるコンテンツを提供することが難しいからなのです。

BtoBマーケティングでのYouTubeの活用手法5つ

ここでは、BtoB企業がマーケティングでYouTubeを活用するための5つの方法を解説します。それぞれ詳しく見ていきましょう。

企業・商品・サービス・導入事例の紹介

YouTubeは、BtoBのマーケティングにおいて、極めて効果的なツールとなります。とくに、商談の場で企業情報、製品特性、サービスの使い方、導入事例をビジュアルで紹介することにより、潜在顧客に対する理解と関心が高まります。

口頭説明に依存してしまうと、担当者のスキルによるばらつきが出る場合もありますが、動画を使えばそのブレを無くし、一貫した情報のやりとりが可能です。結果として、成約率の向上につながるでしょう。

ウェビナーの開催・アーカイブ公開

YouTubeの限定公開機能を活用すれば、参加登録者だけにウェビナーのURLを共有することで、登録した顧客にのみ動画を配信することも可能です。

また、アーカイブをYouTubeに公開すれば、当日に参加できなかった方にもウェビナーを視聴してもらえます。

興味はあるがスケジュールが合わないといった機会損失を大幅に減らし、企業と顧客との接点の維持が可能です。

カスタマーサクセス

YouTubeは、既存顧客へのサポートや教育にも効果的です。具体的な製品の使用方法やよくある疑問に対する解答を動画で提供することにより、顧客は疑問を解消できるため、顧客満足度の向上につながります。

つまり、動画によって顧客が自身で解決策を見つけられる環境を整えられるうえに、質問に回答する手間を省けるため、業務の効率化にもつながるのです。

採用活動

採用活動でYouTubeを活用することは、精度の高いマッチングと社員定着に大きく貢献します。求人広告では、文字数や画像枚数に制約があり、企業の詳細な姿を十分に伝えられない場合があります。また、文字や画像だけでは社内の雰囲気などを正確には伝えられません。

しかし、動画であれば具体的な業務内容から企業文化、チームメンバーまでをリアルに紹介することで、応募者は企業とのフィット感を事前に確認できます。

これにより、採用後の期待値と現実のギャップが減少し、早期離職やミスマッチのリスクが大幅に低減され、安定した従業員の獲得に役立つのでしょう。

動画広告の配信

YouTube広告は、製品やサービスの認知度向上から購買促進まで、多角的なマーケティング目標を達成するための強力なツールです。独自の詳細なターゲティング機能と柔軟な予算設定が可能であるため、ROAS（費用対効果）の高い広告活動が展開できるでしょう。

ただし、YouTube広告にはいくつか注意点があります。より多くのユーザーに見てもらうためには、ユーザーの注意を引くサムネイルやオープニングなどを制作する必要があるのです。

自社での制作が困難であれば、専門の制作会社に相談することで、より効果的な広告動画を作成できるでしょう。

まとめ

今回は、BtoB企業がYouTubeを活用するための手法やポイントについて解説しました。YouTubeを運営するうえで大切なことは、視聴者の目線に立ち目的を明確にしながら動画を作成することです。

どのような企業や担当者にどのような情報を届けるのか、しっかりと戦略を立て分析することで、視聴者が求める情報やコンテンツが提供でき、再生回数やチャンネルの登録者数の増加に結び付きます。

結果として、YouTubeが立派な独自のメディアや広告媒体になり、企業やブランドイメージ、顧客満足の向上にもつながるでしょう。

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