SNSは勿論認知度向上等の「プロモーション広告」としての側面もあります。
ただ、せっかくSNSに予算をかけるのであれば、広告ではできなくて、
SNSでしか実現できない事を目標とすべきです。
それが、以下の「企業がSNSに力を入れるべき２つの理由」です。
特に20～40代に顕著なのですが、誰かのクチコミを聞いて興味を持って買うか、
もしくは自分がそのブランドのファンだから買うか、という大きく２つの購買行動が一番太い高速道路だからです。
今の時代、人は認知だけでは購買等の行動はしません。行動してもらうために必要なのは「クチコミ」の攻略。
※ 広告の“量”や“どこに打つか”という事ばかりを重視していても、一向に売上に繋がらない理由の１つがこれです。
「どこで知った情報をクチコミをしたか」というクチコミの源泉を当グループは独自調査しました。
調査の結果、全国の20～40代のクチコミの源泉となっているのは、61％がSNSである事が分かりました。
プロモーション施策としてSNSをやらないといけない最も大きな理由は、この「クチコミ攻略」です。
「ファンとなった企業・ブランドを知ったきっかけ」で、最も多かったのは「テレビCM」の21.3％。
しかし、SNS（20.2％）とYouTube（10.3％）の数値を足すと…実質的には30.5％でSNSがダントツの数値。
この結果から、SNSがファンとなるきっかけとなっている事が分かる。
上の調査結果で「企業SNSではなくて、インフルエンサーの紹介を見てファンになったのでは？」
と思われた人のためのもう１つの調査結果です。
以下のように「SNSでその企業やブランドのファンになった人の多くは、企業SNSを見てそう感じた」
ことが分かります。
オリジナル生活雑貨の販売を行うベンチャー企業でネームブランド無くても3年連続 昨対比180％以上の伸び。
公式Instagramのフォロワーが230名からスタートし、3年で43,000名まで伸長。売上も伸びている。
まずは月額35万円(税抜)で運用代行を行うプランが基本となっております。
※ 実際には予算感によってコーディネートは可能ですのでまずはご相談下さい。
前章でもお伝えしましたように、企業がSNSを行う一番のメリットは以下です。
1.クチコミを強化できる
2.ファンを創ることができる
上記２つをどれだけ達成できたか？をKPIとする事が一番効果的であるため、当社の設定するKPIは以下２つです。
以下の①～③のPDCAを回して、フォロワー数とエンゲージメント率を上げます。最も王道の方法です。
「え、こんなシンプルな方法なの？」とよく驚かれますが、この「基本のキ」ができていない企業がほとんどです。
基本ができていない状態で、SNS広告やインフルエンサー施策をいくらやったとしても、
見かけのフォロワー数は上がりますが、残念ながら最終的に売上はついてきません。
それを当グループは経験上痛いほど知っています。
SNS上でいいねやフォローなどのアクションだけで簡単に応募できるキャンペーンを行い、
応募者から抽選で何名かに賞品をお送りする手法。
短期間で多くのリーチ・フォロワーを獲得可能＝短期間で認知拡大ができる。
なぜ、最初の1手としてキャンペーン投稿が有効なのか？
どんな良い投稿を毎日しても、SNSではまずは気付いてフォローしてもらわなければ
スタートラインにすら立てません。
キャンペーン投稿で当グループが支援する内容
キャンペーン投稿は、ただ流行っている賞品でばら巻けば良いという単純な施策ではなく、
賞品選定はキャンペーンとして引きがあるもので、且つ、
今後ファンとなってくれる層が食いつくモノかどうかで慎重に選ぶ必要があります。
また、キャンペーン投稿でフォロワーになってくれた人は、当然ながら時間が経つと一定数はフォローを外しますが、
キャンペーン投稿時点でどういう文言で募集をかけるかという点で、その後の「フォロー解除率」は変わってきます。
日々の投稿をフォロワーが見て「このブランド良いな、好きだな」と次第にファンになってくれやすい投稿です。
キャンペーン投稿でフォロワーになった人の離脱をいかに最小限に抑えるかのキーとなる投稿です。
SNS業界では常識ですが、SNSで優秀なデザインができる人は必ずしもプロの有名デザイナーではありません。
むしろ、自分でアカウントを運用していた大学生が趣味の延長で始めたデザインの方が
はるかに効果的である事も多いです。理由は単純です。
SNS上での生活者の事を一番分かっている人が企画・デザインしているからです。
当グループには、こういった「有名ではないけれど本当に力のあるデザイナー」が実に30名以上在籍しています。
また、英語・中国語・台湾語という多言語化の対応も可能です。
当グループは、毎月、以下の分析報告資料提出します。（実際はもう少しボリュームがある事が多いです）
定例報告会で各指標についても詳しくご説明し、何が良くて、何が課題なのかも分かりやすくご説明します。
朝日放送グループは、映像のプロとして既に様々なYouTubeチャンネルを支援しています。
皆様が毎日ご覧になっているあのYouTubeチャンネルも、実は当社が運用しているかもしれません。
「認知拡大し、売上向上するためにYouTubeチャンネルをやろう！」
もし、認知拡大だけを目指すのであれば、YouTubeチャンネルを運用するよりも、
YouTube広告を打ち続けた方がはるかにコストパフォーマンスは良いです。理由はシンプルです。
YouTubeでは動画を投稿し続けるだけでは、多くの人々には見られない仕組みだからです。（バズるという事も無いです）
企業がYouTubeやTikTokチャンネルを運営する最大のメリットは、
これは、他の広告施策にはできない事ですし、Facebook、Instagram、X（旧Twitter）ではなく、YouTubeやTikTokでこそ
最も効力を発揮するフィールドです。理由は「連続して動画を見せられるから」です。
今の時代、企業やサービスのファンを創らなければ、生き残っていく事が厳しい時代に入っています。
企業がYouTubeやTikTokチャンネルを運営する最大のメリットは
これに尽きると当グループは考えます。
このツールを持っているか否かで、売上への影響は確実にあらわれてきます。
月39万円からで、最低月4本の動画を撮影制作し、この４本の動画の再生回数10,000回をコミットするプラン。
再生回数10,000回は4本の動画で2,500回ずつ分けても良いですが、オススメは2本で5,000回ずつ分けるやり方。
創った動画をYouTube広告を使って、YouTube上で様々な人に視聴してもらいます。
テレビ局が作る動画を4本得て、それを10,000回見てもらえる認知拡大プランです。
YouTube広告運用のプロフェッショナルが複数在籍しております。
よって、決められた再生回数は必ずクリアいたします。
YouTubeで多くの企業様から「まずは何本か動画を創って欲しい」というご依頼もよく頂戴します。
これをお請けする事もありますが、YouTubeというプラットフォームで直視しなければならない現実が１点あります。
それは「YouTubeは、登録者数が軌道の乗るまでは、ただ漠然と動画を出し続けていても、そもそも視聴されない」という事です。
勿論、これは然るべき対策を行う事で一部回避はできますが、総じてこの理屈が当てはまります。
理由はシンプルです。それは動画のクオリティ以前に、YouTubeのアルゴリズムにほぼ気付かれていないからです。
X（旧Twitter）にはそのプラットフォーム内でのシェア機能があります。しかしYouTube内でのこういった機能はなく、
YouTubeのアルゴリズム様に認めてもらい紹介してもらう他、正攻法では拡散する術が無いのです。
まずは多くの人に一度見てもらった上で、結果を検証する意味でも広告を使って
「まずは多くの人に見てもらう」事はオススメします。
再生、つまり視聴されなければ、いくら動画を量産しても、YouTubeでは土俵にすら立てません。
全ての人がこの流れではありませんが、当社の経験上、この1～7の流れが最も太い最短の高速道路です。
YouTube上でSEOを行って、関連動画に出してもらうように頑張って…というのは
通常のチャンネルであれば正攻法の戦略ですが、企業チャンネルではこの方法だけをとっていると
チャンネル成長させるのは今は厳しいです。
理由は簡単です、上記の道が既にいろんなチャンネルで大渋滞を起こしているからです。
今の生活者の動きに即した高速道路を、その時々に使用する事が重要です。
YouTube運用代行企業には上記をPRポイントにしているところも多いですが
それだけでは、チャンネル登録者数は思うように絶対に伸びません。
厳密に言うと、これは「1年以上の中長期視点だと効果的」な手法です。
勿論、キーワードやタグ分析は必須事項として取り組むべきですが、
これだけではチャンネル登録者数はうんともすんとも言わない結果になる事が多いのです。
理由は非常にシンプルです。それは、
今、こちらの分析ツールは無料レベルでも複数あり、素人でも取り組んでいます。
なので、この分析は「やっていないとマズイ」施策であり「これをやったら伸びる」施策ではないのです。
登録者数を伸ばすもう１つの方法として「YouTube広告」があります。
当社もこの施策は散々やり尽くしましたが、結論、再生回数を伸ばす事には効果的ですが、
チャンネル登録者数を伸ばす事には、コスパが悪いです。
これも理由はシンプルです。
広告なので、こちらがターゲットとする人に対して強制的に視聴させられるメリットはありますが
では、どういう動機で彼らがチャンネル登録するのか、それは
「自分の知りたいコンテンツが気軽に豊富に揃っているか」を確認してから登録するのです。
上記のニーズをしっかり押さえていないと、今の時代はYouTubeでチャンネル登録者数を伸ばす事は難しいです。
（いろんな手法を試した当社の１つの結論です）
理由は大きく分けて２つあります。
「Shorts」を見る需要に対して、供給が全く追い付いていない、
つまりShortsは多くの人に視聴されやすい
非常にシンプルです。クチコミが広がり、商品を買ってくれる「ファン」が増えます
「まずはサクサクと数秒ずつ動画を見て判断してからチャンネル登録したい」
という多くの人のニーズに合致しやすい
現代の多くの人は、１本10分近くもするような本編動画を最後までチェックしてからチャンネル登録をするような事はしません。
もっと気軽に複数動画を数秒ずつチラ見し、その上で登録チャンネルを決める事の方が多いです。
ゆえに、上記動きを迎え撃つには、「数秒でチラ見できるような動画を複数本配備しておくこと」が大切であり
それがYouTube Shortsに取り組むべき理由です。
SNSの改善事例、ブランディング、マーケティングに関する当社ノウハウです。毎週配信。
