はじめまして
朝日放送コンテンツマーケターの藤田謙太郎です。

SNS業界は毎年かなり多くのアップデートがあります。
ルールや機能としてのアップデートもそうですが、「現場で起こっているアップデート」は実際に多くの企業を支援していないと分からない情報です。
当社は既に多くの企業のYouTube、TikTok、Instagram、Xを支援しており、そこで見てきた現場情報から、2024年にこのSNSを絶対にやるべきという１つの結論を出しました。

Instagramについて

Instagramが向いている企業

Instagramですが、BtoCで女性をターゲットとする商材をお持ちの企業さんであれば、2024年も継続して実行した方が良いと思います。

一方、BtoB商材がメインだったり、男性向けの商材を販売したいお客様は2024年はInstagramよりも違うSNSを活用された方が良いです。

Instagramの活かし方

あまりネットに出ていない本質的なお話をします。
Instagramの一番のアキレス腱は「拡散が起こりにくい事」です。だからダメという事ではなく、Instagramに拡散を期待してはダメという事です。
では、Instagramが一番効果を発揮するのはどういうシーンでしょうか？
それは「誰かのクチコミを探す時」です。

広告等で見てある商品が気になった、するとInstagramで他の方のクチコミを見るのです。そういうクチコミ検索ツールとしての利用法が2024年はさらに加速すると思われます。

今まであったような「商品の写真だけを並べた写真集」のようなアカウントはやってダメではありませんが、それだけで販促効果を期待するのは2024年からはもうナンセンスとなります。クチコミ検索をしてもらうための「Instagram上でそもそも気づいてもらう仕組み」「気づいた後、クチコミ検索した際に、売れているんだと思ってもらえる仕組み」いかにこの２つの仕組みを創るかが全ての勝負を分けます。

当社はこの２つの仕組みを創るノウハウがあります。
自社のアカウントを作って運用するのは、優先度としては上記２つの仕組みを創ってからです。

Instagramでもう１つ取り組むべきこと

また、補足をしますと、もう静止画のフィード投稿はあまり見られなくなってきています。
見られないというのは、多くのInstagramユーザーは投稿を開いた際に、それが動くかどうか、つまり動画か否かでその先を見るかどうかを決める傾向も出てきているためです。

これは当社が一部ユーザー調査をしても顕著に現れました。ですので、アカウント運用される方は、極端なお話、静止画のフィード投稿は全てやめて、全部リール動画にされた方が絶対に良いです。

X（旧Twitter）について

Xの本当の強み

Xが向いている企業というのは「全ての企業」です。
ただし、Ｘだけをアカウント運用してそれだけでブランディング、販促できる時代は残念ながら2023年で終わったと思われます。
どういう事かと言いますと、Ｘは「他のSNSやプロモーション施策を補完する、１つの機能として今後は活用される」という事です。その機能とは「拡散」です。

YouTube、TikTok、Instagram、Xという4大SNSの中であったりそれ以外のプロモーションツールの中で、Ｘが持っているリポスト等による拡散力は、未だにアタマが１つも２つも抜けています。
実際、Ｘで拡散されて、YouTubeやTikTokの動画がバズるという現象はかなり増えてきており、今後はこのような「火付役」としての役割をＸはメインに担う事になると思います。

Ｘはこう使いましょう

そして、ここからが重要なお話ですが「火付役」として機能させる上では必ずしも自社でアカウントを運用させる必要は無いのです。アカウント運用を一番の生業としている当社事業責任者がこう言っていますので説得力を持って聞いていただけると思います。自社でアカウント運用させなくても、火付役としてだけＸを都合良く利用させる方法があるのです。当社も2023年の後半からはこの手法で他のSNS等と連動させて支援するケースが多くなってきています。

TikTokについて

TikTokが向いている企業

これは10～30代に何かを訴求したい企業は全て該当します。
様々な機関の調査では、TikTokは他のSNSに比べてそこまで多く利用されていない印象を持つ方も多いと思います。しかし、日々、SNSの現場で仕事をしている当社の実感としては「TikTokで見て、採用応募や購入等の意思決定をした」という人は明らかに増えています。
「意思決定をした」という観点では、InstagramやXを上回っているようにも思います。

TikTokの活かし方

「TikTokのアカウントを企業で持つのはまだちょっと・・・・・・」
「社員が踊らないといけないんでしょ」
こういう意見は多く聞きます。

これらの意見についてですが、私の現時点での見解は
「フォロワーを集める以外の目的で複数本の動画を格納したアカウントは持っておくべき」
「TikTokでの広告を有効に活用すべき」です。

皆さん、「SNS＝フォロワー（ファン）を増やすツール」という固定概念がまだ大き過ぎるのです。
確かに今まではそういう側面が強かったですが、2024年以降は個人的にはそれだけではなくなると思っています。
「そこで広告を打って気づいてもらうツール」「別の導線から引っ張って来て動画を見てさらに親しみを感じてもらうツール」として活用した方が有効、というケースもあるという事です。

TikTokの活用例

例えば、TikTokで何か商材ＰＲをされたい方は、TikTok上で広告を打ちます。
ただの広告なら見過ごされるでしょう、ただ、当社は心理学やマーケティングという視点から「人が思わず興味を持ってクリックしてしまう広告動画」を創る術を持っています。事実、広告で結果を出すのはこのように考え抜かれた動画です。そういった「ただしく設計されたTikTok広告を打つ事」も正しい使い方の１つです。

また、例えば採用目的や企業ブランディング目的では、採用Webサイトや企業Webサイトから「TikTokで会社のフランクな様子を打ち出しています」と誘導し、TikTokで社員の方の日々の様子を動画として格納しておくのです。
アカウントに来た人により親しみを持ってもらう事が目的ですので、フォロワー数も敢えて非表示にしておきます。
こういう使い方をしている企業がだんだんと勝ち筋に乗ってくると思います。
ただ、このやり方もいくつかしっかりとした戦略を練らないと機能しないため、その部分は当社にご相談下さい。

YouTubeについて

結論、全ての企業で「2024年、このSNSは絶対にやっておいた方が良い」というSNSはYouTubeです。
理由はシンプルで、幅広い年代の方がこれだけアクティブに接していて、ブランディングやPR効果を生み出すプラットフォームは2024年も唯一無二だからです。

このお話をすると「YouTubeがプロモーションに効くのか分からない」と仰る人もいます。
仰るように「YouTubeアカウント運用」が向いている企業とそうではない企業が分かれます。
向いている／向いていないの違いは、BtoBとかBtoCではなく「企業のスタンス」によるものです。
具体的には「YouTubeを使って企業や商品のPRだけを発信したい」というスタンスの企業はYouTubeアカウントを運用しても果実は少ないと思います。理由はシンプルで、皆さんがそうであるように、単なる企業のPR動画を見たいというYouTube視聴者は最初からほぼ存在しないためです。
逆にYouTubeアカウント運用が向いている企業は「YouTubeの視聴者が知りたい内容を届ける事に徹する事ができる企業」です。場合によっては企業ＰＲと直結しなくても、１社提供のテレビ番組を創るイメージで、オリジナルのチャンネル運用をできる企業は大きな恩恵を得られると思います。

また、YouTubeアカウント運用に向いていない企業であっても、YouTube広告では、当社の知る限り、正しい戦略で行えば、BtoBでもBtoCでも、どういう規模の企業であっても効果は出ます。これは自社でYouTubeアカウントを運用していてもしていなくても関係ありません。

長くなりましたが、2024年は、どの企業もYouTubeのアカウント運用またはYouTube広告に絶対に手を出すべきというのが、私、藤田の結論です。変な広報・プロモーション施策をやるよりも実りは多いと思います。

SNSについてさらに詳しい相談は、画面上の「無料相談」よりお願いします。